#20230424nb 日経ビジネス

from日経Gooday
子宮頸がんのウイルス原因で 増える男性の中咽頭がん

子宮頸がんの原因として知られるヒトパピローマウイルス（HPV）は、実は男性のがんの原因にもなる。

日本産科婦人科学会と日本耳鼻咽喉部外科学会のセミナーから、「男性の中咽頭がん」について大阪大学耳鼻咽喉科・頭頸部外科学教授の猪原秀典（ひでのり）氏による講演内容をまとめた。

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HPVは子宮頸がんの原因となることが知られている。しかし、女性の外陰がんや膣がん、男性の陰茎がんのほか、男女に共通する肛門がん、中咽頭がんの原因ともなりうる。

中咽頭がんを原因別に見ると、主に酒・たばこの影響によるものと、主に性行動が影響するHPV関連のものと、大きく2種類に分けられる。いずれの種類も、女性より男性の方が多い。

米国でのHPV関連がんの推移を見ると、#1999y には女性の子宮頸がんが最も多かったが、#2015y の時点では男性の中咽頭がんの方が多くなっている。

日本での中咽頭がんの年間発生数は約5000例と推定され、そのうちの約3000例がHPV関連と考えられる。

#20230424nb 日経ビジネス

グローバルインテリジェンス
インポスター症候群のマネジメント 管理職のスキルアップがカギ

自らの能力による高い成果を、自分の実力ではなく幸運や他人の助けによるものだと捉えてしまう「インポスター症候群」。そうした心理を深く理解し、サポートできる管理者のスキルこそが、問題解決のカギだ。

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インポスター症候群 #key 能力があるという客観的な証拠があるのにも関わらず感じる「知的な詐欺師であるという内的経験。

#1970y 代後半、業績優秀な専門職の女性を研究していた心理学者のポーリン・ローズ・クランス氏とスザンヌ・アイムス氏が名付けた。

#20230424nb 日経ビジネス

テックトレンド
化学メーカー、循環型社会へ技術生かす 水資源や海の生態系を守る

気候変動や人口増加に伴い、日常生活にも企業活動にも欠かせない水資源が不足するリスクが高まっている。水産資源の源である海が微細なプラスチックで汚染され、生態系が脅かされている問題も関心を集める。こうした水にまつわる世界的な課題の解決を目指し、科学メーカーが技術開発に取り組んでいる。

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濾過対象物の大きさや材質に応じて膜は4種類に分けられる。ろ過対象物の大きい順に、MF膜、UF膜、NF膜、RO膜だ。 #key

MF膜（精密ろ過膜）は超純水製造、無菌ろ過、ウイルス除去に使われる。
UF膜（限外ろ過膜）は紙・パルプ工業の排水処理、油水混合物の分離に使われる。
NF膜（ナノろ過膜）は海水淡水化の前処理に使われる。
RO膜（逆浸透膜）は海水淡水化に使われる。

#20230424nb 日経ビジネス

通信後進国ニッポン
PART4 NTTが仕掛ける#2030y 代への挑戦
世界覇権の本命IOWN 生き残り賭けて最終戦へ

地盤沈下が続く日本の情報通信産業に、起死回生の「光」が差し込んでいる。NTTを中心に一丸となって取り組む次世代情報通信技術「IOWN」だ。日本勢は「iモード」の登場以来となる世界進出に向けたチャンスをつかめるか。

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NTTは #1960y 代から光技術の研究開発に取り組んできた。

#2019y にはナノフォトニクスと呼ばれる光の微細加工技術を用いて、わずか10×15μmの基板上に、入力された光信号を光信号でスイッチ操作したり増幅できたりする光のトランジスタを実現した。

しかし、NTTは過去に技術で世界をリードしながら、海外勢に主導権を奪われるケースが多かった。#1990y 代には検索エンジン「goo」を実用化しながら、後発の米グーグルにシェアを奪われ、世界での主導権を逃してしまった。

「iモード」も「ガラパゴス化」してしまった。

#20230424nb 日経ビジネス

通信後進国ニッポン
COLUMN ファーウェイが5.5Gで攻勢、米追加制裁も

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ファーウェイは現行の「5G」と次世代の「6G」をつなぐ技術として、5Gの進化版の技術「5.5G」を推進している。伝送速度は10Gbpsと現行の5Gの約10倍だ。

業界では仕様策定が進み、#202303m にはUAEの通信事業者大手と5.5Gの戦略的協力に関する覚書を交わすなど、仲間作りにも余念がない。

だが米政府は手を緩めない。足元で、ファーウェイに対して半導体などの輸出を全面的に禁じる追加措置の検討を示唆している。

#20230424nb 日経ビジネス

通信後進国ニッポン
PART3 基地局の「門戸開放」、世界へ出る好機に
楽天すがるオープンRAN 米中対立も追い風に

世界で寡占が続いた基地局のベンダー界に、風穴を開ける好機が訪れている。異なるベンダーの機器でも繋げられる新潮流「オープンRAN」だ。経済安全保障の追い風にも乗り、日本勢が海外市場に攻勢をかける。

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#2021y に設立された「楽天シンフォニー」は、楽天モバイルが国内で構築した、基地局の機能をソフトウェアで再現した「仮想化」ネットワークのノウハウを海外の通信事業者に売る。#2022y 末時点で、世界で14件の商用契約を獲得。#202212m 期の売上高は4億7600万ドルだ。

NTTドコモは、オープンRANのコンセプトが登場する以前の4G時代から複数のベンダーの機器を組み合わせた基地局を展開してきた。オープンRANの仕様を策定する業界団体「O-RAN ALLIANCE」でも主要な役割を担っている。

NTTドコモは #202302m のMWCで、オープンRAN構築を支援する事業の新ブランド「OREX」を発表した。

#20230424nb 日経ビジネス

通信後進国ニッポン
PART2 復活の第一歩はインフラシェアリングから
地上は競争から共創へ 宇宙が主戦場に

基地局や鉄塔を自前で持たず「シェア」する動きが国内でも広がりつつある。国内で投資を競う時代は終わりを迎え、ライバル同士が手を組み始めた。効率性を突き詰めた先には「宇宙」の活用が視野に入ってきた。

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基地局をシェアリングする動きがある。シェアすることで、通常1社では1施設あたり数千万〜1億円規模の投資がかかる工事費や設置費を3〜5割程度削減できる。

国際的な業界団体のタワーエクスチェンジによると、北米では鉄塔などに占めるタワー会社の保有割合は #2022y 時点で7割弱。中国はほぼ100%。インドやインドネシアも9割前後。日本はわずか3%にとどまる。

シェアリング事業に乗り出しているのは、JTOWERや住友商事、東京電力パワーグリッドや三菱地所など。異業種が参入する動きが活発だ。オーストラリア企業が日本で基地局シェアリングに参入するなど、国境を越えた動きも相次ぐ。

#20230424nb 日経ビジネス

通信後進国ニッポン
PART1 5Gで敗色濃厚、国際収支も1.6兆円の赤字
通信速度はアジア下位 迫るGAFAの脅威

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「諸外国と異なり、日本は5Gになっても4Gと同じかそれ以下の料金水準。収入が増えないことも、通信各社が積極的に投資をしない一因になっている」。しかし政府も通信各社も揃って「5G基地局の整備を前倒しで進めている」との立場を取る。

各社は手っ取り早くエリアを広げるため、プラチナバンドと呼ばれる700〜900MHz帯を5Gに転用している。「ソフトウェアの更新だけで5G対応にできる基地局も多い」。業界内では「なんちゃって5G」と皮肉る声もある。

日本ではiPhoneのシェアが45.8%と圧倒的に高い。「ミリ波対応のiPhoneが日本市場で発売されない限り、ミリ波の基地局は整備されないのでは」という声が上がるほど影響力は大きい。

#20230424nb 日経ビジネス

通信後進国ニッポン
PART1 5Gで敗色濃厚、国際収支も1.6兆円の赤字
通信速度はアジア下位 迫るGAFAの脅威

高速通信規格「5G」の整備で日本の遅れが顕著になっている。通信値下げで設備投資ができず、高速大量通信が実現できていない。稼ぐ力が落ちる通信事業に、GAFAの足音が忍び寄っている。

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アジア太平洋地域の11都市における5Gの調査結果。ダウンロードの平均速度で、東京は11都市中7位で、首位のソウルの1/3ほどの実効速度にとどまった。アップロード速度に至っては、11都市中最下位だった。

原因は #2020y に菅義偉政権が行った通信費値下げか。「市場競争ではなく強制的に値下げさせた結果、通信事業の収益が厳しくなり、手の着けやすいところからコスト削減に踏み切った」。販売手数料と設備投資が削減された。

#20230424nb 日経ビジネス #nb

◾️通信後進国 ニッポン「5G敗戦」から再起せよ
◾️第2特集 這い上がったオリンパス 反骨・竹内改革の内幕
◾️編集長インタビュー 改革に終わりはない シュテファン・カウフマン オリンパス社長兼CEO