#20230425nn 日本経済新聞 夕刊

生ゴミ悪臭、アブで防げ 幼虫の排せつ物混ぜ分解

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つくば市の農業・食品産業技術総合研究機構など。

アブの排泄物や食べ残しを生ゴミに混ぜると、腐敗臭を抑えられることが分かった。

生ゴミを栄養源に育つアメリカミズアブの幼虫に着目。生ゴミの容器内で飼育すると悪臭が減るため、幼虫の腸内細菌が原因物質を分解していると考えた。

細菌が含まれる排泄物や食べ残しを生ゴミに対し約1/10の量加えると、加えると、腐敗臭を最大で1/7に抑制できることが分かった。

#20230425nn 日本経済新聞 夕刊 #nn

指の神経再生に成功 京大 バイオ3Dプリンターで

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患者の腹部の皮膚から細胞を採取し、3Dプリンターで約6週間培養するなどし、直径約2mm、長さ約2cmの細い管「神経導管」を作った。

神経の損傷部位に移植して約1年経過を観察。導管の内部を神経が伸びて再生したことを確認した。移植した管から神経再生を促すタンパク質が放出されるなどしたとみられる。

全員仕事に復帰し「指先の感覚がほぼ通常に戻った」などと話した。

京都大病院の池口良輔准教授らのチーム。

#20230425nn 日本経済新聞 朝刊 #nn

一目均衡
PBR傾倒の落とし穴
市場グループ次長 松崎雄典

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PBR（株価純資産倍率） #key は、株価を1株純資産で割って計算し、簡易的に株価が割安かどうかを測る「目安」ではある。

だが企業が将来にわたって獲得する予想キャッシュフローを基盤とする株価と、過去の実績を帳簿にまとめた会計上の純資産は性格が違う。「本来は比べる因果関係がない」。

米投資家ウォーレン・バフェット氏などバリュー投資を自認する投資家は生み出すキャッシュを見て純資産やPBRは重視しない。

だが「日本企業の改善の鈍さを考えると正確性に問題があることを承知の上で東証はPBR1倍を持ち出さないといけないのかもしれない」。

#20230425nn 日本経済新聞 朝刊 #nn
CATL、電池容量2倍に 航空機やEV向け新技術

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同じ重さで従来の約2倍のエネルギーを蓄えられる新しい電池技術を発表した。年内にも量産可能で、電動航空機やEVへの搭載を想定する。

新型電池は英語で「コンデンスドバッテリー」と呼ぶ。アナリストらは安全性などが高い次世代電池の「半固体電池」に近い技術と見る。

セル単体のエネルギー密度は500Wh/kg。CATLが得意としてきた三元系リチウムイオン電池は一般的に200〜300Wh/kg程度とされる。

同時にCATLは「ナトリウムイオン電池」の車載製品を車メーカーに提供すると発表。第1弾として奇瑞汽車の車種に搭載する。

#20230425nn 日本経済新聞 朝刊 #nn
中国掃除機「ルンバ」超え
ロボ式、エコバックス時価総額5倍 自動運転技術を強みに

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ロボット掃除機の先駆者であるアイロボットは苦境が鮮明だ。

米アマゾン・ドット・コムが #202208m に、欧米市場の不振で業績が悪化していたアイロボットの買収を発表。#202302m には従業員7%に相当する85人のリストラ案を公表した。

吸引と水拭きを1台でできる機種を発表したのは #202209m で、製品開発でも中国勢に遅れを取った。株価は買収発表直後に比べ3割安に低迷する。

#20230425nn 日本経済新聞 朝刊 #nn
保健難民の時代 （上）
火災保険料、突如5割高も 古い物件・災害多い地域…契約ハードル高く
加入ためらう動き 懸念

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保険はリスクが異なる契約者が大量に加入することで保険金を支払う確率が均一化する「大数の法則」が根幹にある。

頑丈な新築物件も古い物件も引き受け、保険料の格差はできるだけ抑えるべきだという業界の不文律が、これまではあった。だが、近年の大規模自然災害の多発による収益の悪化が、こうした伝統を揺るがせつつある。

損保大手4社の火災保険事業を合算すると、 #2021y 度まで12年連続の赤字。#2022y 度も赤字がほぼ確実な情勢。

損保各社は、①保険料全体の引き上げ、②築年数による料率格差の拡大、③契約期間の短縮を進める。保険契約を結ぶこと自体を敬遠する動きもある。あるネット損保は「築20年超の新規契約は引き受け不可」。

マンション保険への影響も深刻だ。水道管などが老朽化して「漏水保険に加入できない物件が確実に増えている」。